初めての転職だと退職願を提出すれば簡単に退職ができると勘違いしている方もいます。 しかし、ただ退職願を出すだけの行為はマナーに欠け、円満退職を妨げる要因になるでしょう。 そこで事前に退職の意思表示をすることが大切です。 ここでは会社をキレイに辞められる退職の意思表示についてご紹介していきます。
目次
退職の意思表示の前に確認するべきこと
退職願を出す前に退職の意思を会社に伝えることはマナーとしても大切なことです。
意思表示の前に、まずは自分の意思に問いかけてみましょう。
退職によって人事不足となると会社は困ってしまい、強い引き止めを行うことは珍しくありません。
意思が中途半端な状態だとその引き止めに対して、自分は必要とされている思い退職の意思が揺らいでしまう可能性があります。
もしそのまま残ることにしても、一度退職の意思を伝えれば会社側からマイナスイメージが残ってしまい、それを拭い去ることは簡単ではありません。場合によっては今後のキャリアアップにも影響がでる可能性もあるでしょう。
意思表示の前に描いているキャリアや目標を明確にし、転職の意思を頑なにしておくことで、心が揺れる心配もなくなります。
転職を成功させるためにも、一時的な感情に流されないようにしましょう。なお、退職の意思表示は退職を決定付けるものではありません。
退職願は会社側の意思表示に返事がきたら書いて渡すことが望ましいです。
意思表示のタイミングはいつ?誰に話すべき?
1.意思表示は1ヶ月から2ヶ月前が目安
意思表示のタイミングに決まりはありませんが、一般的に退職日から1ヶ月前から2ヶ月前の目安が望ましいです。
しかし、会社によって多忙な時期は異なりますし、プロジェクトが進んでいる段階での意思表示は迷惑になります。
迷惑をかけてしまえば円満退職から遠のいてしまうため、スケジュールを把握した上で目安よりも早めに伝えるなど配慮が必要です。話すタイミングは会社やグループに迷惑をかけないことを心がけましょう。
2.話す相手は直属の上司のみ
退職の意思表示は直属の上司に話してください。
話す時は誰にも聞かれることがない状態が望ましいです。
相談や混乱を招かないように同僚や先輩、後輩に転職のことを事前に伝えたい人も多いでしょうが、それは逆に混乱を与えてしまう可能性があります。
さらに、退職の意思が取引先相手に伝わってしまうことも、信用を下げる可能性もあるので注意が必要です。上層部の相手の方に伝えた方が早いと思うでしょうが、それは直属の上司の管理能力を問われ迷惑をかけてしまいます。
なので、退職の相談や意思表示は直属の上司のみにしておきましょう。
3.退職日の相談も直属の上司
退職の意思表示が認められたら、いつ退職するのかを予定を立てなければなりません。
民法では意思表示から2週間経過すれば退職は可能ですが、マナーとしてはあまり良くありません。
会社には就業規則や退職規定が設けられているので、会社の方針に沿うことも円満退職のコツです。ただ、会社にも業務のスケジュールがあるので、自分の希望ばかり優先することは難しいでしょう。
業務に支障が起きず、引き継ぎもスムーズに進むことに配慮して選ぶことが大切です。自己判断ではなく、直属の上司と一緒に退職日を決定しましょう。
退職の意思はどのように伝えるべきか
実際に退職の意思を伝える場合、どのように伝えるべきか悩んでしまうでしょう。
円満退職では伝え方も非常に重要視されるポイントです。
1.切り出し方は謙虚に
直属の上司に退職の意思表示を行う場合、ストレートに退職することを伝える切り出し方は上司に警戒心を与えてしまいます。
上司も業務で忙しい時間が多いので、すぐに話ができそうなタイミングであれば「今少しお時間いいですか?」や「ご相談したいことがあります」など、謙虚な切り出しで声をかけるようにしましょう。
そして、他の人に聞かれないように別室へ誘導するようにしてください。
2.会社や上司の不満や批判の理由は避ける
会社や上司、他の社員への不満から転職を希望するケースは少なくありません。
しかし、不平不満を退職理由として伝えることはトラブルの要因にもなりかねないでしょう。
逆に、上司は「改善する」と言って、引き止めを行うきっかけにもつながります。
退職理由は個人の内容に絞り込み、「キャリアアップのために新しい環境に身を投じたい」、「他にやりたい仕事がある」と個人的な内容にしておきましょう。
引き止めにも応じない頑なな意思表示も大切ですが、断言や一方的な物言いは批判的なイメージとなるので、丁寧な言葉遣いや会社と上司を敬う言葉を選ぶことも大切です。
引き止め、転職先を聞かれた場合の対応
意思表示の際、上司から引き止められることは珍しくありません。
そして転職先を聞かれた時、それが競合他社であると伝えにくく困ってしまうでしょう。
引き止めや転職先を聞かれ場合の対応についてご紹介します。
1.転職先を聞かれた場合の対応
転職先が今とは異なる業種であれば、転職先を伝えても大きなトラブルにはならないでしょう。
円満退社を望むなら、現在探していると転職先を明言しないことが無難です。特に同じ職種で競合先であれば、上司も警戒して円満退職に妨げになります。
当然、上司以外にも競合他社への転職は伝えないようにしましょう。
2.引き止めに合った場合の対応
上司が引き止めを行う理由は転職希望者の能力を認めていることもありますが、中には管理能力を疑われることを避けたいことも理由の一つです。
気持ちが揺らがないように引き止めに対して感謝と敬意を払いつつ、転職を断念しない強い意思を丁寧に告げましょう。
退職の意思表示は社会人として大切なマナーです。話す相手やタイミング、伝え方にしっかり配慮して、円満退職を目指しましょう。