退職を考えているけれど有給休暇を消化しきれていないという場合、どうしたら良いでしょうか？ 休むと他の人に迷惑がかかりそうで気が引けてしまうという方も多いでしょう。 しかしせっかく有給休暇があるのなら、しっかり消化してから退職しないともったいないです。 今回は、職場に迷惑をかけずに有給休暇を取得する方法をご紹介します。

有給休暇の取得は2つのパターンがある

有給休暇を取得する方法は二通りあります。

一つ目は、退職する予定に合わせて有給休暇を取得する方法です。

この場合は、職場に迷惑を掛けないように引継ぎにかかる日数なども計算して退職する日を決めなければなりません。

二つ目は、有給休暇を全て取得する前提で退職する日を決める方法です。

どちらの方法で有給休暇を取得するにしても、事前に責任者との相談が必要になります。

円満に退職するためにも、事前に相談して計画を立てておきましょう。

有給休暇がどれくらいあるのかをチェック！

「パートは有給休暇を取得できない」と思っている方はいませんか？

パートであっても働いている期間や日数によって有給休暇を取得することができます。

自分の有給休暇がどれくらい残っているのかをチェックしてみましょう。

パートが有給休暇を取得する条件

まず、パートが有給休暇を取得する条件は二つあります。

一つ目が、6ヶ月間継続して勤務していることです。

6ヶ月未満の短期契約であっても、契約が更新されて続けて勤務していれば有給休暇を取得することができます。

二つ目は、全労働日の8割以上出勤していることです。

全労働日というのは雇用契約で決められた労働日数のことで、週4日勤務と決まっていてその8割出勤していればこの条件を満たすことになります。

6ヶ月以上勤務していて8割出勤していれば良いのですから、難しい条件ではありません。

具体的な有給休暇の日数は？

では実際に何日分の有給休暇が取得できるのかを調べてみましょう。

有給休暇の日数は1週間の労働日数と1年間の労働日数によって決まります。

週四日働いていて勤務期間が半年以上の人は、半年で7日間、1年半で8日間というように年数を追うごとに有給休暇の日数も増えていき、6年半以上勤務していれば15日間の有給休暇を取得できます。

週三日の場合は半年で5日間、6年半以上で11日間、週2日の場合は半年で3日間、6年半以上で7日間と、それぞれの勤務日数に応じて有給休暇の日数にも違いがあります。

勤務日数については入社日から計算することができます。

はっきりと分からない場合は、責任者に有給の日数を確認してみましょう。

引継ぎはしっかりと

引継ぎにかかる日数は仕事内容や職場によって違いがあるので、責任者と細かく相談しておかなくてはなりません。

業務の引継ぎに不満を感じたことがあるという方は非常に多く、引継ぎは円満に退職するためにとても重要な部分なのです。

いい加減な引継ぎや引継ぎ内容の漏れがあると、その後の業務に支障をきたしてしまうので、しっかりと不足のない引継ぎを行うようにしましょう。

引き継ぎで起こりやすいトラブル

引継ぎで起こりやすいトラブルはやはり、後任者に業務内容が伝わらないことです。

資料の漏れや教え忘れることもあるかもしれませんし、自分はしっかりと教えたつもりでも後任者に上手く伝わらないこともあります。

何度か実際に作業をしてもらって、後任者が一人でできない部分がないかを確認しましょう。

また、引継ぎを丁寧に行うあまり時間に余裕がなくなってしまうということもあります。

あらかじめ何の説明にどれくらい時間をかけるのか、計画を立てておくようにしましょう。

退職の挨拶は必ずしましょう

有給休暇をまとめて取得して退職する場合、退職の挨拶をうやむやにして有給休暇に入ってしまうのはマナー違反です。

退職間際や退職後に悪いイメージを持たれないためにも、お世話になった職場・職員にはきちんと挨拶をしましょう。

退職する旨を周囲の人に伝えるときは、伝えて良いかどうかを責任者に相談するようにします。

粗品は用意しておくと好印象ですが、絶対に用意しなければならないと決まっているものではないので、あまり思い悩む必要はありません。

また、メールでのやりとりの是非はよく話題になりますが、こういった挨拶の場合はやはり面と向かって行った方が感謝の念が伝わります。

まとめ

いかがでしたか？

退職が控えている場合、有給休暇のことや退職した後のことに気を取られてしまいがちです。

しかし、「もう退職するから関係ない」というような態度で適当な引継ぎや挨拶をしてしまうとやはり印象が悪くなってしまいます。

引継ぎや挨拶をきちんと済ませておけば、有給休暇を気持ち良く過ごすことができるでしょう。

一緒に仕事をした人や職場に対する感謝の気持ちをしっかりと伝え、その後も業務に問題が起こらないように引継ぎを行いましょう。