転職活動において、自己分析や面接練習など、様々なことを行わなくてはいけないため、ついつい企業研究の手を抜いてしまいがちです。 しかし、転職を成功させるためには企業研究は必須であり、しっかりと行っておく必要があります。 ただ、それは分かっていてもどこまでやれば良いのか分からないという方も多いでしょう。 今回は、企業研究をどこまでやるべきなのか、どんなところを見れば良いのかなどをご紹介します。

未経験だからこそ、企業研究は行うべき！

応募先が今までいた業界とは異なる企業だった場合、企業側は「未経験者」という扱いで面接等を行います。

新卒採用であれば業界のことを知らなくても当然だと思われることが多いのですが、転職者の場合はそのように見られません。

いくら業界を知らない未経験者であっても、中途採用であることから企業研究や業界研究は行われているものだと判断しているのです。

ですから、しっかりと企業研究や業界研究を行っておかないと、もし面接官に質問された場合、答えることができなくなってしまいます。

そういったことを避けるためにも、未経験者だから教えてもらうのは当然、と思うのはやめて自分から調べていくことが重要です。

企業研究はどう進めるべき？

転職活動の中で企業研究を行う場合、進めていくポイントとして、情報収集をすること、面接への活用ポイントを考えることの2つが重要となります。

まず、一つ目の情報収集をすることについてですが、企業の情報収集をするためには企業が運営しているホームページを隅々までチェックしておく必要があります。

会社で取り扱っている商品やサービスに関することなどは確実にチェックしておきましょう。ただし、注意点として商品やサービスに関して、正しい情報を見極めることが大切です。

例えば応募している会社の情報を調べようと検索サイトで探すと、様々なページが表示されます。

その時に企業が運営しているサイトだけではなく、キュレーションサイトや個人的なブログ・SNSの情報も見る機会もあるでしょう。

しかし、企業が運営しているサイト以外の情報は正しいものもありますが、中には間違った情報が発信されている場合もあります。ですから、なるべく企業が運営しているサイトだけを使って企業研究を行うようにしましょう。

二つ目に、得た情報をどう面接に活かすかを考えることです。

企業研究は単純に企業について調べるだけでは最大限の効果は発揮されません。

それを面接時にどう活かすかが重要となります。特に転職者の場合、企業は即戦力を求めているため企業の事業内容に詳しく、そこに自分がその中でどう働けるのかをアピールすることで内定につながる可能性も高くなるでしょう。

企業研究で得た情報の中で、自分の経験やスキルが活かせるものを選び、面接時に答えられるようにしておくと良いです。

また、企業を理解しておくことで咄嗟の質問にも対応できる場合があります。面接の最後にある転職者からの質問も、企業研究を行った上で考えるとより深い質問をすることができるので、こちらもアピールポイントとして使えます。

企業研究はどこまでやっておくべき？

実際に企業研究を行っていると分かるのですが、大手企業であればあるほど企業研究の範囲が広く、どこまでやっていいのか分からない場合があります。

企業研究の範囲として、最低限行っておくべきなのは企業のホームページチェックと言えます。会社の商品・サービス内容はしっかりと把握しておきましょう。

また、実際にその会社の商品やサービスを利用することも、第三者目線の意見として面接中に伝えると内定へのポイントとなる可能性もあります。

企業研究の中に情報源は様々なものがありますが、最低限見ておきたい企業のホームページ以外にどんなものがあるかというと、

例えば新聞や業界誌からも情報を取得できる場合があります。新聞や業界誌には、業界が現在どう動いているのか、新商品の情報などもキャッチすることができるのでより専門的な情報を知りたい場合にオススメです。

また、会社が発行している四季報には、その企業の情報はもちろん、業界内でのシェアやビジネスモデルなどを読み取ることもできるので、会社の四季報があれば見ておきましょう。

場合によっては有価証券報告書も売上や経営利益、企業や業界の課題点なども見えてくるため、そちらもチェックしておけば安心と言えるでしょう。

企業研究は様々な情報の中から提出書類や面接に活用するポイントを探していくことが大切です。

また、企業研究することで本当に自分はこの企業や業界に転職した方が良いのかを検討する時間にもなります。しっかりと転職先を見極めたいという方は、企業研究や業界研究を行うようにしましょう。

今回は企業研究の基本的な範囲についてもご紹介しましたが、他にもOB訪問などで企業研究につながる可能性はあります。転職活動に使う時間は限られていますが、なるべく企業研究にも時間を掛けられるように調整しましょう。