転職を考えている人の中で「転職は35歳までが限界」というまやかしに影響を受けている人も多いことでしょう。 この「35歳転職限界説」は果たして本当なのでしょうか? ここでいう限界の意味とは何を示しているのでしょうか? 35歳以上で転職を希望している人のために、ここでは転職活動の対策についてご紹介していきます。
目次
35歳転職限界説の結論
多くの転職希望者は、年齢が35歳以上になると転職や再就職をすることが困難になると信じている人が未だに存在しているのをご存知でしょうか?
しかし、ここ数年間の間で35歳以上のキャリアを積んだ人を求める企業が多くなってきているのが現状にあり、この説は間違いであるという結論に至ります。
そもそもこの限界説は、いつから囁かれてきたかも定かではありませんが、バブル時期から就職氷河期までの間でできた説でないかと言われていて、その後リーマンショックを境に崩壊されてという説があります。
転職市場のタイミングと動向
具体的な転職市場をタイミングに分けて考えてみましょう。
バブル期
採用をどんどん決めてきた時代です。
年功序列の全盛期とも言われる時代で、転職者が非常に少なかったともいえます。転職をするということに対しての偏見も多かったのも転職者が少なかった理由の一つです。
就職氷河期
新卒採用者を縮小し、企業のリストラも一気に上昇しました。人を新たに採用する余裕がなかったため、35歳限界説が盛り込まれた時期でもあります。
再・新卒ブーム期
団魂世代が退社し、多くの新卒社員を採用された時期です。
中途者よりも若い人材を採用する傾向が強くありましたが、転職することでキャリアアップできる評価として見直されました。
リーマンショック期
リーマンショックの影響により、企業は採用を縮小しました。
1人でも成果が発揮できるキャリアや実績を求める中途採用者を採用する方針が高まりました。
現在
転職や採用数が、再・新卒ブーム後半時期と同じくらいにまで回復されました。
新たな事業領域を拡大したり、アジア進出でのビジネス展開で即戦力になる人材を採用する傾向にあります。
以上のような社会的変化によって。35歳限界説は覆されてきているといえるでしょう。
転職成功率が上がるわけではない
35歳限界説が崩壊されたといっても、転職に成功するというわけではありません。
安易な気持ちな転職理由であったり、年収やポジションはそのままで転職をしたい、新たな環境に馴染む努力ができない人は転職しないほうがよいでしょう。
具体的な例をあげると、転職理由が「なんとなく仕事を変えたい」「環境を新しくすれば成長できる」などの動機で転職を行っても低レベルな企業からしか採用されることはありません。
転職しやすい状況にはなっていますが、決して簡単に転職できるという意味ではないので勘違いしないでください。
転職すれば仕事内容は当然変わりますし、年収やポジションも下がってしまうこともあるでしょう。これを受け入れられない人は、転職に向いていない人です。
入社する企業によっては、今までの年収に比べて2/3にまで減ったり、年下が自分の上司になる可能性もあることを忘れてはいけません。それだけでなく、新しい社内環境に馴染む必要性も出てきます。
仕事に対してきちんと結果を出さなければ、周囲の人ともうまく溶け込むこともできませんし、プレッシャーに耐えることも必要になります。
人間関係をゼロから構築していく努力は、新しく新鮮なイメージとは違い辛い思いをしなければいけない覚悟がないと難しいでしょう。
求人情報が大量にあるとは限らない
35歳以上の転職で気をつけなければいけないことは、求人情報が多くないということです。
確かに35歳以上でも対象としている企業もありますが、20代の求人情報と比較すると明らかに少ないことがわかります。
自身の希望条件に合った求人を求めればさらに件数は少なくなるでしょう。ですから、35歳以上で転職をする際には求人情報をできるだけかき集めて情報をキャッチすることがポイントです。
転職サイトや新聞などに掲載されている情報にも目を通しましょう。
即戦力になることが成功の鍵
企業側が35歳以上の転職者に求めることは、今までの実績からどのような職務能力がいかせるかということです。
簡単にいうと、「育てていく」というスタンスではなく企業に対してどのように貢献できるかを重要視しています。
企業のコストを上回る実績を持っていると判断されれば採用されますが、反対にどんなにポテンシャルが高く学力や功績を持っていたとしても、明確に貢献してくれる要素がなければ採用されることは難しいでしょう。
35歳限界説は崩壊したというのは事実ですが、だからといって転職を甘くみてはいけません。
企業側が求めるスキルを明確にして、自身がそれに貢献できる自信があれば転職活動を恐れることはないでしょう。
最近では、企業の価値観も年齢に縛られないあり方が多くなってきました。労働人口の推移はこのままで年齢層が高くなっていく傾向もあるので、年齢に囚われすぎないということも重要ではないでしょうか。