今の仕事に何らかの不満があり、転職をしようと決断した時、転職活動を開始するにあたって2種類のやり方があります。 それは仕事を続けながら活動をするか、一度退職をしてから活動を始めるかのどちらかです。 それぞれに良い点と悪い点があるため、すべての人に当てはまるわけではないのですが、一般的には今の仕事を続けながら転職活動を始める方が良いとされています。 それはなぜか、今回解説していきます。
転職をするなら必ず「在職中」に!
まず、転職活動にはお金がかかるという問題があります。
在職中であれば収入はしっかりありますから、特に問題なく続けることができ、長期にわたって良い求人を待ったり、不採用が続いても焦る必要がなくなります。
そのため、妥協点をあまり作らないまま転職活動を続けられるメリットがあります。
逆にデメリットを挙げるとすれば、仕事を続けているため、先に退職した時より転職活動をする時間を取ることができないこと、急募の求人にはあまり適さないことなどが挙げられます。
また、在職中に転職活動時の面接などに赴く際、有給などの理由づくりに悩んだり、上司や同僚にばれてしまった時どうすればいいのかという問題もあるでしょう。
しかし、転職活動において一番問題となる行動は妥協することです。
少なからず今の会社に不満があって転職をする場合、そこで妥協を許してしまえばまた不満点がどこかで噴出し、転職をすることになりかねません。
複数回転職をすることが悪いとは言いませんが、今の日本では転職が5回以上ともなるとあまり良い顔はされず、また年齢を重ねると転職活動自体しづらくなっていくものです。
今働いている会社がよほどのブラック企業でない限りは、在職中のまま転職活動を進めるほうが精神的にも楽である可能性が高いでしょう。
収入は転職において必要不可欠
面接の移動費やスーツのクリーニング代などが主な出費ですが、もし退職後であれば生活費や家賃などがかかってくる状況の中、無収入でそれらの出費を賄わなければなりません。
雇用保険などの制度を利用し持たせることはできますが、長く転職にかかってしまえば少しずつ貯蓄は減りますし、不安も募るばかりです。
毎月の収入があるという点は大きく、転職が長期化してもあまり苦にならないメリットがあります。
その分じっくりと求人を吟味し、より高待遇の企業へ希望を出すことができるでしょう。
もし退職をしてから長期の転職活動を行う場合は、アルバイトをしたり一旦妥協し入りやすい会社に入るなどをしなければ、雇用保険などの制度で賄っていくしかありません。
お金がないという状況は意外と精神的に負担になりやすく、そのまま体調を崩したり最終的に妥協を重ねてしまえばまた転職という事態になる可能性があります。
思った以上にお金がかかってしまう転職だからこそ、収入はできれば絶やさず活動をした方が良いのです。
現職の仲間に転職活動中なことは秘密に!
転職活動の資金についてからは離れますが、転職活動中であることは職場の上司や同僚には話さない方がいいかもしれません。
職場によっては、他の会社の面接を受けるために休みますと言うと休暇をくれなかったり、自分たちの会社からいなくなるつもりであると判断されて立場を悪くしてしまう場合があります。
いつでもそんな会社ばかりとは限りませんが、転職活動を通して自分の会社のほうが良いと判断して転職するのを止めるというパターンもあり、やはり話さないのが無難でしょう。
また、転職活動中であることを、今の職場に報告する義務などはありません。
損はしても得をすることはそんなにないので、必要がない限りは話さなくても良いでしょう。
ちなみに転職活動中、面接などで会社を休みたい際は、頻度にもよりますが歯医者への通院や持病での通院などが使いやすく怪しまれにくいようです。
いつでも親戚の結婚式や法事などでは、そのうち何人親戚がいるのかと突っ込まれることもあります。
何社くらい応募すれば転職できるのか
転職を成功させた人の平均応募数は、18と言われています。
つまり18社くらいの会社に応募し、その中から次の職場が決まっているということです。
平均値を割り出しただけなので、実際は振れ幅が大きいとは思いますがひとつの目安にはなるでしょう。
的を絞ったりうまく自分をアピールしたりしてすぐに決まる人もいれば、じっくりと自分に合った求人を吟味したり今努めている会社の都合などで時間がかかり平均以上の応募数でようやく決まる人もいます。
長く転職活動を続ける時に大事なのはモチベーションで、それが続かずに転職活動を諦めてしまう人もいるほどです。
在職しながらの転職活動では時間の使い方がカギとなり、大分大変な思いをすることも多々あることと思います。
しかしそれでも、より良い新天地を目指して活動していくのは未来の自分のためのはずです。
できる限り妥協はせず、納得できる形で転職活動を終えられるようにしましょう。