厳しい就職活動をクリアし入社したものの、仕事の内容や環境に違和感を感じて転職を決意する方も多くいます。 転職先を決めるポイントは、仕事内容や給与面など色々ありますが、その一つとして離職率があります。 そこで今回は、転職先を選ぶ時の参考にもなる離職率について、基礎知識や計算方法などをご紹介します。

離職率とは？

今回ご紹介する離職率とは、ある時点の在籍人数に対して、一定期間が経過した後に退職した人の割合のことを表します。

一般的には期初～期末までの1年間で離職率を計算することが多いですが、会社に入ってから1年間または入社後3年間など、離職率計算の割合として算出するケースもあり、算出期間は離職率を算出する目的によって違っています。

算出された離職率は、仕事や職場の満足度に大きく関係しますので、会社にとってはKPI(重要業績評価指標)と言えます。詳しい計算方法はこの後ご紹介しますので、参考にしてみてください。

離職率の計算は公式がある

それでは、離職率はどのように計算するのでしょうか？離職率には公式があり、以下のようになっています。

入（離）職率 ＝ 入（離）職者数 ÷ 1月1日現在の常用労働者数 ×100（％）

この式を見ると、辞めた人の数を1月1日現在で働いている人で割り100を掛けると、離職率が算出されます。この公式に基づいて計算するので、目に見える形で離職率が分かります。

ちなみに、離職率と並んで登場してくる定着率は、実は離職率のように定義は存在していません。ただ、求人を探す中で定着率は何%と情報が出る場合がありますので、定着率も転職先を決める上でのポイントになります。

厚生労働省のデータから離職率を考える

離職率と併せてご紹介しておきたいのが、厚生労働省が定期的に実施している「若年者雇用実態調査」です。

最新の結果を見ると、転職の理由が「労働時間・休みなどの条件が良くなかった」「人間関係が合わなかった」「賃金の条件が合っていなかった」など、生々しく公表されています。

転職の理由はそれぞれですが、自分がこれから入社したい会社を選ぶ際の参考にしてみるのもよいでしょう。

離職率が高い業種は「サービス業」

ここからは、離職率が高い業種について触れておきます。

離職率が高い業種としてあげられるのが「サービス業」です。サービス業界にもいろいろあり、飲食や旅行業、生活関連サービス業や娯楽業など様々です。その理由を以下にまとめました。

• 激務の割に給料が安い
• 休みが多くて週１日、全くない週もある
• 客商売のためサービス残業が多くなる
• 激務で給料が安いため慢性的な人手不足に陥っている

この他にも様々な理由がありますが、激務の割に給料が安いのが一番の問題で、人手不足による教育不行き届き、それが原因で客足が減少など悪循環に陥っているのがサービス業の現実です。

離職率が低い業種は「電気やガスなどのインフラ業界」

先ほどは離職率が高い業種としてサービス業をご紹介しましたが、その一方で離職率が低い業種もあります。それは電気やガスなどのインフラ業界です。インフラ業界が離職率が低い理由を以下にまとめました。

• 専門技術を持っていて給与が高い
• なくてはならない業界なので仕事が安定している
• 給料が高いので生活も安定するし、何よりやりがいがある

先ほどご紹介したサービス業とは違って、専門的技術を持っていることで給与も比例して高くなっています。また、社会生活にも欠かせない業界なので、安定的に仕事があるのも離職率が低い理由です。

離職率も転職資料の一つ

今回は、転職先を探す参考資料の一つとして離職率をご紹介しました。

業種によって数字が違う離職率は、これから転職をする上でもポイントになりますし、自分がどうやって生きていきたいかも冷静に分析できる資料の一つでもあります。

離職率が高いから駄目な仕事というわけではありませんが、1日に働ける時間とそれに見合った給料がもらえるかどうかも大事な点です。離職率を参考にして良い転職先を探してみてはいかがでしょうか？