外資系企業は日本企業と比べて年収が良いことから、転職希望者の間でも憧れの企業でしょう。 しかし、その分業務のハードルも高いことから、向いている人もいれば向いていない人もいます。 では、一体どんな人が外資系企業への転職に向いているのかご紹介していきます。
目次
憧れの外資系はこんな人が向いている
自己確立の意識が強い
日本でもリストラなどはありますが、外資系企業ではその要素はより強くなります。
どんなに優れた人材でも業績が悪ければリストラも珍しくはないのです。
リストラに恐れず、会社に依存することなく自己確立ができる人は仕事を続けられるでしょう。
肉体的、精神的にタフである
外資系企業に勤める社員の中には、あまりの多忙さから体調を崩してしまうケースもあります。
業務内容もより複雑なものも多いのでストレスも多いでしょう。外資系では肉体的にも精神的にもタフであった方が向いています。
多忙の中でも健康管理が行え、なおかつストレスも適度に発散できる人が望ましいです。
上司や社員との良好な関係が築ける
外資系企業では実力や能力が重視されるため、上司が丁寧に教えてくれることはほとんどないでしょう。
自分の能力は自ら開花させていくスタイルが一般的ですが、上司と良い関係を築ければ仕事で行き詰った時にアドバイスをもらえる可能性は高まります。
また、業務ではそれぞれの自己主張や能力を持つ多国籍の社員と行っていくので、円滑に業務をすすめるためにも社員との関係性も良好でなければなりません。
持ち前のコミュニケーション能力を活かして、上司や社員と良い関係性が築ける人は外資系に向いています。
柔軟に対応できる
結果を重視する外資系企業では、業績がでなければ方針転換も頻繁にあります。
それを乗り越えるためには臨機応変さが重要です。
方針転換により負担が増えたとしても、柔軟に対応できないのであれば仕事を続けることは不可能でしょう。気持ちを切り替えて新しい方針で仕事が勧められる柔軟な人が向いています。
外資系企業への転職に向かない人とは?
外資系企業はハードワークであり、結果を重視しているので心身共に強く、柔軟な対応ができる人が向いています。
では、外資系企業に向かない人の特徴をみていきましょう。
安定性を重視
外資系企業では業績を残せない人は容赦なくリストラされる可能性があるので、前職でもあまり業績が出せていない人は向いていません。
そして、不安定な要素も強いので安定性を望むプレッシャーの弱い人も適さないでしょう。
楽なポジションに就きたい
企業によってはいい役職についた人がたいして仕事をしていないケースもあり、そのポジションに羨ましさを感じる人もいるのではないでしょうか。
外資系企業では年齢や役職に関係なく業績を求められるので、楽なポジションに就きたいと考えている人は諦めた方がいいです。
努力を認めてもらいたい
自分の努力を認めてもらえると仕事のモチベーションがあがります。
しかし、外資系企業で働く場合は努力の評価はほとんどないでしょう。結果よりも努力に重点をおく思考が強い人はあまり向いていません。
残業代を稼ぎたい
仕事量が多くて残業する人が多い一方、残業代を稼ぐために残業をする人もいます。
残業によって収入が増えるメリットはあるものの、外資系企業の場合は評価を下げる要因となるので残業代も合わせて年収アップを狙っている人は向かないでしょう。
向いている人材だとアピールすることが大切
外資系で転職を考えている場合は、自分が向いているのかしっかり理解することが大切です。
そのためには、自己分析によって客観的に自分をみてみましょう。
外資系企業への憧れを外資系に向いていると無理やり引っ張ってしまうと、事実と違う部分が見つかり転職後に後悔する可能性があります。
しかし、客観的に自分が適した人材であるかどうかを理解すれば、後悔することなく転職ができるでしょう。
また、外資系企業から内定をもらいたいのであれば、自分が外資系に向いていることをアピールすることが大切です。
単純に「やり遂げる」という意気込みだけをアピールしても、結果を重視する外資系には響かないでしょう。
選考書類や面接では自分の経験談を具体的にアピールするため、タフな環境でも成し遂げた、他の社員や部署と連携して作業の効率化を図ったなど、自分が適していることを上手くアピールできれば合格率を上げることが可能です。
外資系企業の1次面接では適性かどうかを確認するための質問をすることがよくあります。
考え方や行動を後から身に付けることは困難であり、最初のうちに適性かそうではないかを企業側は判断しているのです。
なので、1つの外資系企業の1次面接で落とされていれば、他の外資系企業であっても同じことが起きやすいと言えます。
それを回避するためにも、自分が適性であることをしっかりアピールすることが採用の近道になるでしょう。外資系への転職は日本企業と比べて誰でも成功するものではないので、向いているかどうかを把握し、向いているのであればそれを存分にアピールする工夫が必要です。