外資系企業へ転職を検討したい時、日本企業とはどのような文化の違いがあるか知りたいものでしょう。 特に長年、日本企業で働いていた人は今までとは異なる文化や常識の中へ身を投じることに不安があるものです。 外資系企業の常識は日本企業とどのような違いがあるのか、それによるメリット・デメリットはどんなことかここでご紹介します。
自分の仕事が終われば帰れる
日本は世界的に労働時間が長いと言われており、他の社員や上司が残っているのに自分だけ帰宅する状況に抵抗を感じて残業していく風潮が強いです。
しかし、外資系企業の場合は残業するほど評価が下がっていくもので、周りに合わせて残業をするという考え方がほとんどありません。
自分の仕事が終われば帰ることができ、後の時間を家族で過ごしたり、趣味の時間に費やしたりできるでしょう。
大きなデメリットはありませんが、残業ができないという意識の高まりから家で持ち込んで仕事をする、つまりサービス残業をしやすくなる可能性はあります。
社員や上司とのプライベートな付き合いは不要
日本企業は周りの個性と強調させる性質を持ちますが、外資系企業の場合は個性派揃いです。
自己主張が強い社員の中で業績をあげていく必要があり、他の社員に頼りっぱなしということはほとんどありません。
自ら決断と責任を持って仕事を行っていくので、社員や上司同士との関係性も良好でありながら、さっぱりとしています。
もちろん人によっては苦手な人もいるでしょうが、飲み会などを開くなど無理にプライベートな付き合いする必要がないことにメリットがあるでしょう。
金曜日は働きながら飲酒できる
日本企業であれば仕事中に飲酒は非常識にあたります。
しかし、外資系企業の一部では毎週金曜日にビールやウイスキーなどお酒を振る舞うところがあるのです。
ふだんは社内であっさりした関係の社員同士も、お酒を通じてチームの結束力を高めることができ、離職率も減った結果があります。
仕事で行き詰った時のリラックスとしても効果的だそうです。
しかし、企業によっては飲酒の制限がなく、飲み過ぎて仕事が終わらないという事態も珍しくはないので、お酒に弱い方は注意しましょう。
リストラ率は日本企業より高い
外資系企業は雇用の流動性が激しく、結果を出せないようならリストラにすることは珍しくありません。
日本支社自体が業績を出せていない場合は、本社が日本支社を切ってしまうこともあるのです。
一方、日本企業の場合は基本的に倒産のリスクがない限り、業績がある程度悪くても簡単にリストラされることはないでしょう。
やりがいを感じる仕事の分、リストラに怯えていては成功できない仕事と理解することが大切です。
服装はラフでもOK
一般的に仕事ではスーツや作業着を着て行いますが、外資系企業では業界や社風などによっては服装の縛りがありません。
ですから、スーツを着ている人もいれば、ジーパンにTシャツとラフな服装が混じっている異色の空間もあります。
髪の長さや色も自由なので、オシャレを楽しみたい人にとっては最適な環境と言えるでしょう。
しかし、毎回ラフな格好でいいわけではありません。商談にはスーツなどその場に応じた正しい服装で業務をする心構えも必要です。
休みがとりやすい
外資系に転職を希望する人の中には、残業が少ない以外に休暇を重視したい人も多いのではないでしょうか。
ハードワークが多い外資系ですが、実は休みが取りやすいメリットがあります。
日本企業では長い有給休暇の取得に後ろ向きの姿勢が強いですが、外資系企業では2週間の休暇も取得することが可能です。
特に欧米系の企業では働きやすさを重視して人材を集めているので、休みが取得しやすくなっています。
日本企業では退職前に有給休暇をまとめて取る人が多いですが、外資系の場合は有給が適度に消化できない状態は仕事効率が悪いとみなされ、評価を下げてしまう恐れもあるのです。
なお、日本企業はお盆や年末年始に休みがありますが、外資系企業では年末年始の休みがほとんどないことも特徴です。
それを補うためにクリスマス休暇を完備した企業もあり、全体的に休みを負担なくとることができます。
自己主張は大切
日本人は謙虚な姿勢が強く、周りの空気を読んで主張を控える傾向があります。
しかし、その行動は外資系企業だとマイナスイメージを与える要因にもなるのです。
同じ意見を誰かが言ったから自分は主張しなくていいという考えは避けた方がよいでしょう。たとえ、入社1ヶ月の新人社員であっても会議で発言を要求されます。
それは日本企業でもあることですが、外資系企業では特にその姿勢が強いので、自己主張は積極的に行って評価を上げましょう。
このように、同じ企業であっても日本か外資系かによって異なる常識があります。
一見すると信じられない常識もありますが、仕事の効率化を重視していることが分かります。外資系への転職を検討する際は、日本企業とは違う部分が強いことを理解して挑みましょう。