現職の労働状況や、今後のスキルアップを図って転職活動を行う人も少なくありません。 ワークライフバランスの見直しのために転職を行う場合は、企業選びに慎重になる必要があります。 現在の日本の働き方は世界からかなり遅れをとっており、より一層の改善が求められています。 だからこそ、「残業が少ない」・「休日数が多い」という職場を選んで転職をしたいと考えている人も多いでしょう。 しかし、「この会社なら残業・休日出勤が少なさそう」という勝手なイメージだけで転職を決めてしまうと、入社後にやっぱりブラックだった…といういうケースもみられます。 今回は、ワークライフバランスを求めて求職する方への注意点をまとめてみました。
現場の社員の声を聞きましょう
転職候補に挙がっている企業の平均残業時間を調べるためには、現場の職員の声を聞くのが一番よいでしょう。
「大体何時くらいには退社しているのか」・「月の平均残業時間はどれくらいなのか」など、知人やエージェントの力を借りて企業リサーチを行うと間違いがありません。
希望部署以外でも、同じ会社の中にいれば他部署の噂話は必ず耳に入るはずなので、社員の声は信憑性が高いと言えるでしょう。
しかし、こういった情報を集めるために協力してくれる人材を探すのはかなり難しいです。
一番手っとり早いのは、転職エージェントを通して情報を得ることですが、SNSや知人の知人からその企業の社員を紹介して貰うという方法もあります。
転職希望の職種は現職と近しい場合が多く、知人の知人くらいの範囲にはだいたいお目当ての企業の社員がいる可能性が高いのです。
こういった出会いが人脈を広げるきっかけになりますので、日ごろから多方面にリサーチをかけておいた方がよいでしょう。
「みなし残業」と書いてある企業は怪しい
ワークライフバランスの取れた転職を行うには、企業の募集項目にもしっかり目を通しましょう。
残業が少ないという会社の中には、「みなし残業(残業をしても残業代が支払われない)」という制度を導入していることが
多く、こういった事が書いている企業は必ずといっていいほど毎日残業が発生しています。
また、「裁量を重視する」という企業にも注意が必要です。
B to C向けの企業の言う「裁量制」のほとんどは、企業が社員の残業代を支払いたくがないために使っている場合が多いです。
ワークライフバランスを求めた転職を求める人は、
- みなし残業
- 裁量制
のキーワードには特に注目して転職活動をするようにしましょう。
書類選考や面接でワークライフバランスを重視していることを推しすぎない
転職成功者の70%を超える人が転職時に「ワークライフバランス」を重視している事は分かっています。
実際に面接のときに、残業時間の有無・休日出勤に関して質問したという人も多く、転職希望者のワークライフバランスへの関心の高まりが伺えます。
しかしその裏で、
- 就業意欲が低いと思われる
- マイナスの評価が多くなりそう
- 聞いたら落とされるかもしれない
など、残業時間について深く質問できない応募者も少なくありません。
確かに、年間休日数から日々の残業時間、休日出勤の有無、有給消化率など自分の欲望だけを並べる書類や面接では、相手に与える評価は低くなってしまうでしょう。
しかし、そういった事を聞くのはその企業で長く働けるのか知るためだと相手に一言添えてから質問すれば、あまり評価を下げることなく労働環境について聞き出せるかもしれません。
一番大事なことは貴方がその企業にどうやって貢献できるかということです。自分の力量をアピールする間もなく、休みや残業について質問するのはやめましょう。
ワークライフバランスだけを重視しない
転職活動に励んでいる人に今一度考えて貰いたいのが、「生活が面白くならないことを全て仕事のせいにしていないか」ということです。
転職に成功して、日々の生活にゆとりが出てきたら貴方の人生もよりよいものになるのでしょうか?
仕事を中途半端にして、プライベートがうまくいかないことの責任を仕事に押しつけていませんか?仕事もプライベートも充実させられるかは個人の力量に掛かっています。
そもそも、仕事への向きあい方も曖昧なまま転職するべきではないと思います。そうでなければ転職がスムーズにいくはずありませんし、もし転職が決まったとしてもまた以前のような労働環境に逆戻りしてしまう可能性が高いです。
ワークライフバランスを見直すという事はとても大変なことですが、労働時間だけですべてが解決できるのかということをじっくり考えて転職に臨みましょう。
転職してから「こんなはずじゃかった…」とギャップに打ちひしがれて仕舞わないように、ワークライフバランスが取れた働き方が出来る企業なのかどうかをしっかり見極める力を付けましょう。
イメージを先行させずに、しっかり情報収集を行い、自分の働き方に合った企業を見つけることが重要です。